代物弁済

民法（債権法）　
​重要度 ★★
『 大仏を沸　　騰　消毒 』
　　代物弁済　不動産　登記　承諾
代物弁済によって債務が消滅するための要件
● 債権者の承諾
　　　　　＋
● 引渡（動産の場合）
● 所有権移転登記等（不動産の場合）

代物弁済は代物弁済「契約」（当事者の合意により効力が生じる）であり、その性質は要物契約（意思表示だけでなく、物の引渡が必要な契約）とされています。

A君
「このあいだ借りてた100円（債権）返す代わりにこのシール（代物）やるよ。これで、チャラ（債務消滅）ってことでいい？」

B君
「うん、いいよ。」（債権者の承諾）

A君がB君にシールを渡す（引渡）

・・・これも代物弁済なわけですが、債権者が承諾しなければ効力がありません。でないと、借りたのが10000円でもシール１枚でチャラにされてしまいます。

シール（動産）なら、シールを渡せば（引渡）、債務は消滅します。A君がシールをC君にあげる約束をしていてもシールはB君の物になるからです。（動産の対抗要件は引渡）
しかし、不動産の場合、先に登記をした方がその不動産を手に入れることになります。つまり、登記するまではまだ、代わりの物で弁済したとは言えないからです。​
（代物弁済）
第482条　債務者が、債権者の承諾を得て、その負担した給付に代えて他の給付をしたときは、その給付は、弁済と同一の効力を有する。