【宅建】ごろあわせ さいきょうそうび ⅠⅠ
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避雷設備

『 恐ぇー妻の雷 』
  超      20m 避雷針設備
(避雷設備)
第33条  高さ二十メートルをこえる建築物には、有効に避雷設備を設けなければならない。ただし、周囲の状況によつて安全上支障がない場合においては、この限りでない。



昇降機

『ショーは最高潮 』
  昇降機    31 高さ 超
(昇降機)
第34条  建築物に設ける昇降機は、安全な構造で、かつ、その昇降路の周壁及び開口部は、防火上支障がない構造でなければならない。
2  高さ三十一メートルをこえる建築物(政令で定めるものを除く。)には、非常用の昇降機を設けなければならない。



道路幅員と容積率

『 容積重  視のタ  ル』
  容積率 住宅系 0.4  他用途  0.6


建築基準法 第52条Ⅱ
2  前面道路の幅員が十二メートル未満である建築物の容積率は、当該前面道路の幅員のメートルの数値に、次の各号に掲げる区分に従い、当該各号に定める数値を乗じたもの以下でなければならない。
一  第一種低層住居専用地域又は第二種低層住居専用地域内の建築物   十分の四
二  第一種中高層住居専用地域若しくは第二種中高層住居専用地域内の建築物又は第一種住居地域、第二種住居地域若しくは準住居地域内の建築物                          十分の四
(特定行政庁が都道府県都市計画審議会の議を経て指定する区域内の建築物にあつては、十分の六)
三  その他の建築物                                      十分の六
(特定行政庁が都道府県都市計画審議会の議を経て指定する区域内の建築物にあつては、十分の四又は十分の八のうち特定行政庁が都道府県都市計画審議会の議を経て定めるもの)



道路内の建築制限の例外(巡査派出所等)

『 ドロ縄で巡査   剣   道   特訓  か・・・ 』
  道路 内    巡査派出所等 建築審査会 同意得て  特定行政庁  許可
(道路内の建築制限)
第44条  建築物又は敷地を造成するための擁壁は、道路内に、又は道路に突き出して建築し、又は築造してはならない。ただし、次の各号のいずれかに該当する建築物については、この限りでない。
二  公衆便所、巡査派出所その他これらに類する公益上必要な建築物で特定行政庁が通行上支障がないと認めて建築審査会の同意を得て許可したもの



私道の変更・廃止の制限

『 提督が指導す、変なバイキング』
  特定行政庁 私道      変更  廃止  禁止・制限

(私道の変更又は廃止の制限)
第四十五条  私道の変更又は廃止によつて、その道路に接する敷地が第四十三条第一項の規定又は同条第二項の規定に基く条例の規定に抵触することとなる場合においては、特定行政庁は、その私道の変更又は廃止を禁止し、又は制限することができる。
2  第九条第二項から第六項まで及び第十五項の規定は、前項の措置を命ずる場合に準用する。



角地の建蔽率加算

『角』
 加10
(建ぺい率)
第53条 Ⅲ
3  前二項の規定の適用については、第一号又は第二号のいずれかに該当する建築物にあつては第一項各号に定める数値に十分の一を加えたものをもつて当該各号に定める数値とし、第一号及び第二号に該当する建築物にあつては同項各号に定める数値に十分の二を加えたものをもつて当該各号に定める数値とする。一  第一項第二号から第四号までの規定により建ぺい率の限度が十分の八とされている地域外で、かつ、防火地域内にある耐火建築物
二  街区の角にある敷地又はこれに準ずる敷地で特定行政庁が指定するものの内にある建築物



建蔽率適用外(巡査派出所等)

『 塀のない  派手にボロボロな公衆便所 』
 建蔽率 適用なし 巡査派出所 公衆用歩廊       公衆便所
(建ぺい率) 
第53条Ⅴ
5  前各項(建蔽率)の規定は、次の各号のいずれかに該当する建築物については、適用しない。
二  巡査派出所、公衆便所、公共用歩廊その他これらに類するもの



防火地域内の建築物

『 坊主か…チッ!大概にしろ、
  防    火   地域    耐火建物にしろ
 呑べえめ!百薬の長 山海の幸』
  延べ     面積  100㎡    超  3階以上
(防火地域内の建築物)
第61条  防火地域内においては、階数が三以上であり、又は延べ面積が百平方メートルを超える建築物は耐火建築物とし、その他の建築物は耐火建築物又は準耐火建築物としなければならない。



カラオケボックスの建築制限

『 カラオケするなら二重ガラスで!』
  カラオケボックス        二種住居地域から

別表第二 用途地域等内の建築物の制限(第二十七条、第四十八条、第六十八条の三関係) 

第一種住居地域内に建築してはならない建築物

一 (へ)項第一号から第五号までに掲げるもの
二 マージャン屋、ぱちんこ屋、射的場、勝馬投票券発売所、場外車券売場その他これらに類するもの
三 カラオケボックスその他これに類するもの
四 (は)項に掲げる建築物以外の建築物の用途に供するものでその用途に供する部分の床面積の合計が三千平方メートルを超えるもの(政令で定めるものを除く。) 



自動車教習所の建築制限

『 自動車免許は1種で十分だからw 』
  自動車教習所       1種    住居     から

別表第二 用途地域等内の建築物の制限(第二十七条、第四十八条、第六十八条の三関係)  

第二種中高層住居専用地域内に建築してはならない建築物 

一 (ほ)項第二号及び第三号、(へ)項第三号から第五号まで、(と)項第四号並びに(ち)項第二号及び第三号に掲げるもの
二 工場(政令で定めるものを除く。)
三 ボーリング場、スケート場、水泳場その他これらに類する政令で定める運動施設
四 ホテル又は旅館
五 自動車教習所
六 政令で定める規模の畜舎
七 三階以上の部分を(は)項に掲げる建築物以外の建築物の用途に供するもの(政令で定めるものを除く。)
八 (は)項に掲げる建築物以外の建築物の用途に供するものでその用途に供する部分の床面積の合計が千五百平方メートルを超えるもの(政令で定めるものを除く。)